SEM対策情報 SEO研究室 - SEO対策と検索エンジン情報ブログ

2008-09

SEO研究室について

SEO対策など検索エンジンマーケティングに関する話題や
大手検索エンジンの最新動向に関する話題を紹介しているブログです。

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検索ユーザーの「不満・問題」を解決する SEM

SEMでやるべき事は沢山ある。
SEOもその１つではあるが、SEOだけ抜き出しても膨大な情報が必要だ。
japan.internet.com にてサーチエンジンマーケティング総合研究所所長の渡辺氏が「不満・問題」を解決する SEMについての記事を書いている。
検索キーワード（広告キーワード）→サイト訪問
この流れはどの企業も理解しているが、その後の事を考えている企業はそこまで多くないのが現状だろう。
サイトのアクセス数を増やすのは重要な事だ。
しかし、アクセスした後の事も考える必要がある。
それは自分で何か調べ物をした時を考えてみればわかると思う。
○○って都市にあるビリヤード場を探そうと思って、「○○　ビリヤード」で検索したとする。
ここで例えば「○○でビリヤードやってきました。」って内容のブログを見つけた場合、すぐ他のページを探すだろう。
ここでもし「○○でお薦めのビリヤード場」というリンクがあったら。。。そこも見に行ったかもしれない。
まず、人の流れを作り（SEO,リスティング広告など）、そのワードで流れて来た人が必要とする情報が見つけやすくないとダメなわけだ。
SEMを考える場合、その辺が重要となってくる。

→ 検索ユーザーの「不満・問題」を解決する SEM を考えよう

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SEM 広告がモバイル広告の主流になる可能性も

検索エンジン関連の専門イベント「Search Engine Strategies 2006」に於いて、サーチテリア代表取締役社長の中橋氏はモバイル SEM 市場の現状とその特徴について解説している。

同社によると、主なモバイル広告商品はバナー広告、テキスト広告、メール広告（メルマガ・オプトイン）、タイアップ広告、そしてモバイル SEM 広告の5つで構成されており、このうちモバイルSEM広告以外の4品目で市場をほぼ4分しているのが現状。ただ、中橋氏は「PC インターネット広告とラインナップは類似していること」「大きなトレンドは PC インターネットの数年遅れで進化していること」などから、今後は SEM 広告がモバイル広告の主流になる可能性もあると見ている。

Googleは先日「Google モバイル広告」をスタートさせている。
またPCアフェリエイト大手A8.netも新サービス「Moba8.net」を先月から開始している。
PCだけでなくモバイル分野でも検索＆広告分野の戦いがより一層加熱してくるに違いない。

中橋氏の詳細記事はこちら
→ SEM 広告がモバイル広告の主流になる可能性も――サーチテリア中橋氏

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新サービスとSEM

検索エンジン各社がどんどん新検索サービス（コンテンツ）を打ち出している。
それに伴い広告露出の幅も広がるわけだ。
アメリカにはあるが日本では公開されていないサービスもまだまだある。
そして、検索サービスの幅が広がるほどSEO・SEMの幅も広がっていく。

新サービスとSEMに関する記事
→ 拡大する専門検索サービスが SEM に及ぼす影響

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「Google Adwords」のお話

CNET JapanとGoogle営業本部長との対話記事。
検索エンジンサイドからの話はとても興味深いので紹介しておく。
「AdSense」を利用している方も読んでみると結構面白いと思います。

検索連動型広告市場は鰻登り状態。
新しいサービス展開で、今後も伸びて行くだろう。
しかし、Googleという企業は実に頭が柔軟である。
MSがOS、ブラウザを現在のシェアまで伸ばしたのと同様に検索市場においてGoogleが徐々にシェアを拡大している。
Googleに危機感を感じて対策を練るMSN Yahoo
今後もこの３社の戦いは目が離せない。
３社を脅かすような存在が現れないとは限らないが。。。
世界的に見るとWindows Vista発売後のMSNの行方。
日本国内だけだと、一人勝ちのYahooをいかにGoogleが追撃出来るかに注目している。

対話記事はこちら
→ グーグル　佐藤執行役・営業本部長に聞く「Google Adwords」のお話

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企業のSEM 「認知度向上」の用途が全体の6割以上

検索エンジンマーケティングの業界団体「SEMPO Japan」（会長：深澤幸一郎）は企業のWebマーケティング担当者を対象に「日本におけるSEM（検索エンジンマーケティング）利用状況調査」を実施し、国内企業の「検索エンジンマーケティング」への取組状況と今後の見通しについてレポートしました。
日本企業のSEM利用は企業規模に依存せず増加傾向にあり、その中でも企業のSEM利用は商品・サービス、企業自体の認知度向上と回答した企業が全体の6割を超え、購買や資料請求だけでなく、企業のブランディング・認知度向上を目的としたSEMの導入が進んでいる現状が明らかとなっています。

調査の結果を通じて明らかになったこととして、
・SEMを認知度向上・ブランディング目的で活用
・検索連動型広告の入札価格上昇対策として、ウェブサイトを改善することが主流
・SEMの予算は2005年から2006年にかけて拡大傾向
などを挙げている

詳しい調査結果はこちら
→ SEMPO Japan:Press Releases

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